石油に頼らない


　オイル・ショック時、日本経済の破綻が懸念されたが、結果は予想と真逆だった。経営者と労働者の団結により企業は強靭化し、高騰した石油代を賄うため輸出を伸ばしたことで、国際収支は大幅な黒字へと転じた。オイル危機を乗り越えた日本は底力を世界に示し、その国際的地位を飛躍的に向上させた。石油に依存する生活は、常に不安定である。

　その原因として第一に、私たちの身の回りにある膨大な製品やエネルギーが石油から作られており、国際情勢の悪化によって直ちに価格が高騰する仕組みになっているからだ。すなわち、プラスチック製品をはじめとする日常の必需品のみならず、日本の火力発電を支える燃料までもが石油に依存しているため、海外で戦争などが起きると物価と電気代が同時に跳ね上がるのだ。例えば、僕自身も日常のなかでこの影響を痛感している。よく利用するコンビニエンスストアや学校にある自販機でも、ペットボトルの清涼飲料水の容器に使われるプラスチックの原材料費だけでなく、店舗の光熱費や輸送費まで上昇した結果、数年で三十円ほど高くなってしまい水を買うことも躊躇うようになった。つまり、石油への依存は、個人では防ぎようのない形で私たちの家計を直撃し、生活の安定を奪ってしまうのだ。

　第二の原因として、社会の物流システムにおいて自動車の使用が不可欠だからだ。つまるところ、移動や物資の輸送をガソリン車に頼り切っているため、燃料の高騰が社会全体の輸送コストを跳ね上げているのである。例えば、日本国内の物流の約九割はトラック輸送が担っており、燃料である軽油やガソリンが一リットルあたり百八十円台という高値圏で推移することで、運送会社の採算は酷く圧迫されている。トヨタ自動車などが電気自動車の開発を急速に進めているものの、現状の物流現場では依然としてガソリン車が主力であり、高騰した燃料代はそのまま宅配料金や商品の価格へ転嫁せざるを得ない。あたかも社会の血管とも言える物流が、まるで石油という単一の資源に生殺与奪の権を握られているかのような脆さを晒しているのだ。

　確かに、もはや石油なしで現代の利便性の高い生活を維持することは極めて困難かもしれない。だが、「雨の降らぬうちに屋根を修繕せよ」という言葉があるように、有事が起きてから慌てるのではなく、平和なうちから資源の無駄遣いを改め、脱石油に向けた社会構造への転換を急ぐべきだ。だからこそ、私たちは石油依存の危うさを自覚し、持続可能な未来に向けた歩みを着実に進めていかなければならない。