石油依存


　オイルショック以前の日本は対日石油禁輸により、太平洋戦争へと向かっていった。対日石油禁輸と同等のオイルショックに日本はついに終焉を迎えると思われたが、経営者と労働者の一致団結により、日本はオイルショック以前よりも相対的に強くなった。しかし、このように石油に依存する日本は国内の経済状況が、石油によって大きく振り回されているのである。日本の石油に依存する状況は問題である。

　第一の原因として、日本社会全体が石油の使用を前提に成り立っているからである。対日石油禁輸やオイルショックと同様なことを最近私たちは経験した。アメリカとイランによる戦争により、ホルムズ海峡が封鎖された。私自身はオイルショックの時には生まれていなかったため、どのような混乱が社会全体で巻き起こったのかは知らなかった。しかし、今回のホルムズ海峡の封鎖により、日本がどれだけ石油に依存していたのかを実感することができた。毎日、ニュースで原料や燃料の価格上昇や、ナフサ不足によりビニール袋が手に入りにくくなったり、海上での物流が滞ったことであらゆる製品が値上げしたり、お菓子のパッケージが白黒になったりと、あらゆる面で経済や社会が滞っているのを目にした。これは日本には石油が輸入できるということを前提に社会の構造が成り立っているために生まれてしまった弊害であると言えるだろう。大量生産、大量消費の現代社会では、石油がなければ社会が回らなくなってしまっているのである。このような石油依存前提の社会であることは問題の原因と言えるだろう。

　第二の原因として石油以外の代替エネルギーの普及不足が挙げられる。日本では、再生化のエネルギー普及し始め、太陽光発電は街中でよく見られるようになった。また、風力発電や、地力発電、水力発電、現在は稼働を停止しているが原子力発電などもかつては頻繁に行われていた。しかし資源エネルギー庁による令和五年度におけるエネルギー需給実績のグラフを見ると、火力発電が六十九パーセント、原子力発電が九パーセント、再生可能エネルギーが二十三パーセントと、火力発電に多くの発電方法はかなわない。また、車や航空機の燃料においても石油が多くを占め代替エネルギーの普及はまだ進んでいない。石油以外のエネルギーの模索は今後日本が石油依存から脱却するために必要不可欠であると言える。このように、石油以外の代替エネルギーの普及不足は、石油に依存している日本社会の原因の一つと考えられる。

　確かに現在使っている現在の産業、機械において石油を使わない社会を構築することは現実的に不可能だろう。しかし、「自立とは依存を排除することではなく、自らがどれだけ依存しているのかを自覚し、複数の依存先を持つことである」という名言のように、石油に依存している現在を脱却するのではなく、石油以外の複数の依存先を持ち、一つのことに左右されない力強さを持つことが重要である。そして、私たちも石油に依存していることを自覚し、使い捨てビニール袋などの消費を見直すなどの行動をとるべきである。私も、ビニール袋を貰うのではなくエコバッグを持ち歩くなどの小さなことから始めたい。